NTTドコモがiPhoneに参入したことを受け、トップクラスのMNP流入を誇っていたKDDIが苦戦を強いられるかと思われていましたが、意外な結果が明らかになりました。
KDDIの2013年冬モデル発表会において田中社長が明かしたところによると、iphone 5s/5c発売で落ち込むと思われていた9月度のMNP流入が8月度よりも増加していたそうです。これはNTTドコモとソフトバンクモバイル双方からの流入を受けたもので、iPhone商戦の初戦において、KDDIが有利な立場にあったことを裏付ける形に。
また、量販店での販売数ランキングでソフトバンクが上位となった背景については、同社が（ランキングの根拠となる）量販店向けに在庫を多めに振り分けていることを指摘しています。
＜続報＞新iPhoneキャリア対決 ソフトバンクの優勢続く、シェア4割超
ちなみに先日、新型iPhone商戦でBCNランキングがソフトバンクの販売数がシェア4割超で優勢であることを報じていますが、BCNに数値を提供している会社は以下の通り。ヤマダ電機やヨドバシカメラはもちろん、各携帯電話会社ショップやApple Storeは含まれておらず、市場カバー率は4割とされています。
アベルネット、アマゾン ジャパン、エディオン、NTTレゾナント、大塚商会、ケーズホールディングス、サードウェーブ、サンキュー、上新電機、スタート、ストリーム、ソフマップ、ZOA、ナニワ商会、ビックカメラ、ピーシーデポコーポレーション、ベスト電器、三星カメラ、ムラウチドットコム、MOA、ユニットコム、ラオックスなお、加入者の多さの割にBCNランキングで最も低い数値となっているNTTドコモはiPhone 5s/5c発売当初、全国のドコモショップ約2400店のうち1057店、そして一般の家電量販店のうち、千数百店舗で取り扱うとしていたほか、ドコモプレミアクラブ会員でプレミアステージのユーザー3万人にオンラインショップで販売した経緯があります。
各社とも等しくiPhone 5sの在庫が足りずに苦しんでいる中、販売数ランキングでここまで顕著な差が出るということは、在庫の振り分け方が大いに影響していると考えざるを得ないわけですが、供給状況が改善した後はどのような数値となるのかも気になるところです。
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